最近では皮膚科や専門外来で脱毛について検査してもらい、医薬品が含まれた育毛剤を処方され使用している方がいらっしゃいます。
市販の育毛剤は医薬部外品で効果は穏やかとされ、このように皮膚科や専門外来にて処方される育毛剤の方が医薬品が含まれているため、効果は高い言われています。

育毛剤は市販品でもそうですが、ケアするための消耗品としては中々高額な物になります。
それは医薬品である育毛剤であっても同じ事が言えます。

ならば「医薬品の育毛剤を使用すれば、医療費控除の対象になるのではないか？」と考える方がいらっしゃいますが、育毛剤の目的は、あくまで脱毛を予防またはケアするものという美容観点になるため、医療費控除の対象
とはなりません。
同じような理由でかつらを購入されても医療費控除対象外です。

また育毛剤とは少し異なりますが、美容整形の場合も、医師が治療を行っていますが、医療目的ではないため、美容目的の整形は、医療費控除の対象外となります。
ですが、同じ脱毛であっても、「円形脱毛症」などの診断がなされ、医師から治療目的として育毛剤を処方された場合は、治療目的となりますので、同じ育毛剤であっても、このような場合には医療費控除の対象になります。

医療費控除というのは、国民が必要で良い治療を受けられるための制度です。
そのため、個人的主観で必要な育毛剤や美容目的などなくても必要がない物に対しては医療費控除は適応されません。
ですから、「病院で育毛剤を処方してもらえば、料金が返ってくるのでは？」という理由で医薬品の育毛剤を使用するのは間違いです。

確かに病院処方の育毛剤は効果が高いとされていますし、医師からの適切な判断をしてもらえる点はメリットと言えますが、効果の反面、薬品には必ず副作用も付き物です。
医療費の事だけではなくて、副作用など、体に問題はないのか？などの意識も必要であると言えるでしょう。